ディ・ケイ(本社：東京都中央区、取締役社長：長沼孝一郎、以下ＡＤＫ）では、2000年より「ＡＤＫ生活者総合調査」「ＡＤＫ体験接点調査」など、生活

者を取巻く環境を総合的に捉える自主調査を定期的に実施しており、生活者の意識、消費行動、情報メディアや広告との関わり、商品やブランド（銘柄）とのつ

ながりなどの総合的な生活者データベースの整備をしております。

このたび「第１６回ＡＤＫ生活者総合調査（2007/05実施）」から、高齢者雇用安定法改正などにともない、今後予想される６０才以上の勤労男性の増加

が、シニア世代（50代以上）そして他の世代からどのように受け止められ、どのような期待を抱かれているかについての調査結果がまとまりましたので、ご報

告いたします。

高齢者雇用安定法の改正を背景に、定年を迎えた団塊世代の再雇用・雇用延長などの動きがみられる中、６０才を越えて働き続けるシニア男性の増加を、他の世

代はどう感じているのか。またシニア男性自身は、働き続けることについて、どのような意識を持っているのか。日本全体の高齢化が進行する中、また職場の高

齢化も同時に進行していきます。

若者も含めた日本人全体が、この不可避ともいえる現象についてどのように考えているのかについてＡＤＫで調査を行った結果、各世代とも男性は６０才をこえ

ても働くべきだという回答が８割を超えていることが明らかになりました。また、働くシニア男性の増加は、経済・社会に活気をもたらすものとして前向きに評

価されていることもわかりました。

団塊世代が定年を迎えながらも、さらに働き続けることは、日本社会のニーズであり、期待であり、また今までにないシニア像が生まれるきっかけとなりそうです。