創立60周年記念CSR/CSV活動 『ブレーンタル』第1弾「はだかの学校」スタート！

株式会社アサツー ディ・ケイ（本社：東京都港区、代表取締役社長：植野 伸一、以下「ADK」）は、創立60周年を記念し、ADK社員が広告会社ならではのスキルを活かし、社会の「課題」や日常生活の中の「悩み」に対するアイデアやソリューションを提供するサービス「ブレーンタル」(adk-corporate.cinra.co.jp/csr/society/braintal/)を期間限定で開始いたしました。

昨年８月1日から、特設ウェブサイトを通じて一般から「課題」や「悩み」を募集。９月30日の締切りまでにいただいた51件の応募の中から、ブレーンタルスタッフがお役に立てると判断した支援先５件を選出させていただきました。その後、ADK社員有志の中から、「課題」解決にふさわしいメンバーを選定してプロジェクトチームを結成。依頼主の方とのディスカッションを経て企画を練りあげ、3月より順次、実施の運びとなりました。

第１弾は、銭湯で地域コミュニティ活性化を目指す『はだかの学校』プロジェクト。上野・稲荷町にある銭湯・日の出湯（東京都台東区、代表：田村祐一）と、REBIRTH PROJECT（代表：伊勢谷友介）、との協同プロジェクトで、2017年３月27日に『開校』いたしました。

開校式では、「はだかの学校」校長の田村祐一さんが登壇し、『今回のプロジェクトを発案したきっかけは、数年前、94歳の常連のお客様から、昔の上野の話を伺ったときでした。当時の話や戦時中の話など、今ではなかなか聞けないような貴重な話ばかりでした。「はだかの学校」では、そういった地域ならでは話が聞けて、コミュニティが生まれる、そんな場になればいいと思っています。そして日本中の銭湯が盛り上がっていけばと思います。』と挨拶しました。さらに開校を記念したテープカットが行われ、「はだかの学校」の校歌が入ったコンセプトムービーや「はだかの学校」理事長・伊勢谷友介さんから届いたメッセージビデオも披露され、『「はだかの学校」は人生を勉強する場所です。銭湯という場を再生させることで、地域間のコミュニケーションが増え、新しい出会いと気付きが増えることを期待しています。まずは近所にある銭湯に行ってみるところから始めてみてはいかがでしょうか。』とコメントしました。

第１回授業では、台東区浅草かっぱ橋にある老舗料理道具屋「飯田屋」6代目の飯田結太さんが講師として登壇し、集まった生徒に向けて『初めまして皆さん。僕の会社は大正元年から浅草のかっぱ橋にあり、約8000の商品が置いてあります。僕自身、料理道具が大好きで、どんなお客様のニーズにも応えられます。本日はよろしくお願いします。』と挨拶しました。そして、“かっぱ橋の歴史や地域とのつながり”をテーマに、かっぱ橋商店街にある道具屋同士の関係性や料理道具にかける想いについて、校長の田村祐一と対談形式の授業を行いました。

授業終了後、生徒からは「お風呂に入りながらの授業は、くつろぎながら聞けました 」、「（プロジェクトをはじめて知った時）変わった企画だなと思い、好奇心で参加しましたが、楽しかったです。」などの声が上がっていました。

【ＡＤＫブレーンタル概要】

ＡＤＫは、「コンシューマー・アクティベーション・カンパニー」として、消費者の具体的な行動を喚起し、広告主のビジネス成果に貢献することを目標に、日々アイデアやソリューションで広告主の商品やサービスを世の中に送り出し、流通させるお手伝いをしております。しかし、視野を広げてみれば、社会にはさまざまな課題があり、日ごろは広告会社とは接点のない方々や、NGO、企業、自治体などが解決策を求めています。　そこで我々は、いつもはクライアントのために提供しているアイデアやソリューションによってその課題解決のお手伝いができるのではないか、そして、もしかしたら、世の中を少しよい方向へ変えていけるのではないか、と考えました。

「ブレーンタル」は「ブレーン」×「レンタル」の造語です。クリエイター、プランナー、マーケティング、メディア、営業など部署や肩書き問わずさまざまな分野で活躍する有志が参加し、これまで会得してきたスキルやノウハウを通常の業務から拡張し、”プロボノ”※　として世の中に還元することを目指しています。

※プロボノ (Pro bono) …各分野の専門家が、職業上持っている知識・スキルや経験を活かして社会貢献するボランティア活動。スキル・ボランティア。2010年頃から日本でも注目されはじめ、社会貢献の新しいスタイルとして定着しつつあります。

「ブレーンタル」は、60周年を記念し期間限定でスタートいたしましたが、ADK社員にとっても、社会の課題と向き合い、多くを学ぶ機会となりました。今後も、広告会社ならではのCSR/CSV活動として継続していく所存です。

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